屋根裏収納の魅力をご紹介

せっかくなら少しでも広く取り入れてみたいと思いませんか？

実は、一口に屋根裏収納と言っても、

用途やお家の構造によって実現方法が異なります。

今回は、かしこく屋根裏収納をプランニングするために

抑えておきたい屋根との関係や、

タイプ別の屋根裏収納の特徴を確認していきます。

屋根裏の余剰空間を活かしてつくるのが屋根裏部屋です。

通常、勾配屋根の頂点の下部分が、スペースを確保しやすい場所になります。

ただし法律上、

床面積に含まれず容積率として計算されない「小屋裏物置」として扱うには、

1.4m（※）までの天井高に抑える必要があります。

収納力や移動のしやすさのために、高さをなるべく広く確保するには、

切妻屋根や片流れ屋根を採用するのが有利です。

また、屋根をかける方向や屋根勾配によって、

取れるスペースが大きく変わるので屋根の仕様をよく確認しましょう。

※編集注：一番高いところが1.4m以下、

床面積は該当階の1/2未満等の基準を超えると、

居室とされ、階としてみなされます

（１階建てなら２階建て、２階建てなら３階建てという扱いになります

　 ３階建ては、用途地域外でも確認申請・構造計算が必要となります）。

次回は、はしごタイプの屋根裏部屋についてお送りします。

まとめ

耐震基準の新旧について紹介しました。

新耐震、旧耐震はわかりやすく付けた呼び方です。

正確には１９８１年５月３１日が境目と

覚えて頂ければお役に立てると思います。

新耐震・旧耐震は地震に対する強さが違います。

新耐震基準が優遇されていますが、

旧耐震基準も耐震改修などを行えば

新耐震基準並みの優遇を受けられます。

ぜひ、参考にしてください。

 

 

新耐震、旧耐震にかかわる制度

 

新耐震基準、旧耐震基準にかかわる制度は、

地震に対する強さの基準とお金に関する基準の二つに大別できます。

古い建物が災害に対してリスクの高いことや、

省エネ・環境性能が低い点からなどから、

新耐震基準で建てられた建物は各所で優遇されています。

 

地震に対する強さの基準 ・建築基準法

新耐震基準と旧耐震基準の違いは、建築基準法にあります。

１９８１年に地震に対する強さの基準が変わり、以前よりも大幅に強度が引き上げられ　ました。

１９８１年５月３１日以前に建築確認を取得した木造住宅は地震に対して弱い作りになっています。

・耐震改修促進法 旧耐震基準で建てられた建物をそのままにしておくと、

地震で沢山の損壊を受けることが今までの経験で分かっています。

行政が少しでも被害を減らすために成立したのが耐震改修促進法です。

地震に弱い建物の耐震改修を行い、今の基準に引き上げ被害を減らすことが特徴です。

地震に弱い木造住宅に補助金を出すことで、少しでも耐震改修が進むようにしています。

・住宅性能表示制度 より良い建物を、

地震に強い家を建ててもらうことを狙い制定された制度です。

「耐震等級」というキーワードを聞いたことのある方も多いと思います。

より地震に強い家を建てた場合、それを公的に証明して補助金を出す制度です。

耐震等級には等級１から３まであり、等級３は建築基準法と同程度です。

最高の等級３は建築基準法で決められた１．５倍の強さがあり、

消防署や市役所などの地震時に避難するための公共建築物と同程度の強さに決め垂れています。

 

お金に関わる部分

・住宅ローン減税    新築を建てたり、築浅の中古物件をローンで購入したりすると

ローン残高に応じた減税が受けられるのは一般的なお話です。