0.01％の故障でも故障率100％。

本田宗一郎の顧客主義とは

本田宗一郎にとって、顧客とはどういう存在だったのか。彼の言葉から見ていきましょう。

■本田宗一郎の言葉

ホンダの創始者である本田宗一郎の有名な言葉としては
「いちばん長いこと付き合わなきゃならねえ人のことを考えろ、いちばん長いのはお客さんだろ、その次は売った店の修理工だろ、その次が、ウチの工場の人間だ」
というようなものがあります。

また、テストの段階で部品が故障するトラブルが発生したときのこと。
本田宗一郎の出す解決策が、コストに響くと考えた部下は、この部品の故障率は0.01％だから対策しなくても大丈夫です。と反論すると、本田宗一郎は、
「その一個を買ったお客さんにとっては100％の確率じゃないか、何を考えているのだ」
と言って部下にカミナリを落としました。

物事の本質をこのような言葉は的確に語っています。 サービスや商品をお客さんに提供する立場であれば、クリエイターに自分自身がなるべきで、仕事としては新しい価値をお客さんに提供することです。

浴室での困りごとTOP3　

（掃除・光熱水費・収納—LIXIL調査）

LIXIL（東京都品川区）は、システムバスルーム「リデア・リノビオV」の発売に伴い、浴室に関する調査を実施した。共働きで持ち家に住んでいる112人から「浴室での困りごと」を聞いたところ、「掃除が面倒」が最も多く（37.5%）、「水道光熱費が高い」（25.0%）、「収納スペースが足りない」（22.3%）と続いた。

浴室のお手入れ・掃除の頻度については、浴槽まわりは「毎日」（32.1%）が最多となり、次いで「2～3日に1回程度」（23.2%）となった。収納棚や鏡などの内装品は「2～3日に1回程度」（23.2%）、「1週間に1回程度」（20.5%）で、こまめに掃除をしている人が多いようだ。また、収納棚や鏡などの内装品の掃除にかける時間は、「10分未満」が63.9%と、スピーディーに仕上げる人が多いことがわかった。

浴室のお手入れをラクにするための工夫を尋ねたところ、「入浴後、水をふき取る、水気を切る」（35.7％）、「換気を徹底する」（35.7％）が最も多く、次いで「毎日のお風呂上りにサッと掃除する」（33.0％）となった。毎日少しずつ手入れを行うことで、カビや汚れの蓄積を防いでいるようだ。一方、第4位には「浮かせる・吊るす収納を実践している」（25.0％）と、収納によって水気を切る工夫も見られた。

同調査を実施したLIXILは、浴室の清掃をラクにする手段として「マグネットアイテム」の利用を勧める。調査の中で、マグネットアイテムについて尋ねたところ、7割以上が魅力を感じると回答した。

その魅力については、1位が「汚くなったら、新しいものに交換できる」（37.5％）、2位は「外してまる洗いできるので、掃除がラク」（36.6％）、3位は「自分に合った高さ・位置に自由に調節・コーディネートできる」（35.7％）だった。同社は、「浴槽では清掃面だけでなく、使い勝手や取り換えの手軽さが求められている」として、ライフスタイルに合わせて収納棚を増やしたり、自分好みの位置に設置できるマグネットアイテムの活用を提案している。 調査期間は2024年6月14日から16日。

国交省が「木造住宅の安全確保マニュアル」公開

耐震化に向けた支援制度については、国交省・地方自治体による補助制度や融資制度、税制の特例措置を紹介。住宅全体の耐震化が難しい場合の対策としては、▽段階的な耐震改修▽部分的な耐震改修▽耐震シェルター・耐震ベッドの設置▽転倒の危険がある家具の固定▽寝室を2階に設けるなどの工夫―などを勧めている。他に各自治体が作成した防災・減災対策の資料（特設ページ、動画、各種ツールなど）へのリンクを掲載している。

国土交通省は8月23日、木造住宅の居住者を地震リスクから守るための方策をまとめた「木造住宅の安全確保方策マニュアル」を公開した。木造住宅の耐震化とその支援制度、住宅の倒壊から命を守るためのさまざまな方法、日常的な備えや対策について示している。

震災時に木造住宅の居住者の命を守るためには、原則として住宅の耐震化を行うことが望まれるが、高齢化や資力不足などの理由により、本格的な耐震改修が実施できない場合も想定される。そこで同省は、木造住宅耐震改修について幅広く検討するための有識者検討会を設置。住民をはじめ、地方公共団体の建築・住宅部局担当者や防災担当者、建築事業者などが住宅の耐震化を行う際に役立つ同マニュアルを作成した。

予算に応じた方策も解説

マニュアルでは、耐震化の基本的な考え方として、①住宅の耐震化の必要性を所有者自身が理解する、②住宅の耐震診断を行い、耐震性や危険性の有無を確認する、③耐震診断の結果に応じて耐震改修を行い、 住宅の耐震性を確保する、④やむを得ない事情により耐震改修が行えない場合は暫定的・緊急的な方策を講じる、⑤日頃から災害時への備えを行う―ことを提案。地方自治体による先行事例などを掲載し、住宅所有者の予算に応じた具体的方策を案内している。