木工事外壁の下地選び

この度の石川県能登地方を震源とする地震により被害を受けられた皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。

工事の流れ

わが家の 工事の流れはこちら。 今回は22日目 「外壁の下地」の工程

【18日目】基礎完成
【20日目】建方（1階部分）、足場組み
【21日目】上棟
【22日目】外壁の下地　←今回のお話
【25日目】屋根工事
【27日目】床工事
【36日目】サッシ工事
【34日目】階段工事
【42日目】断熱工事／外壁工事

上棟の翌日、工事が始まる前に現場へ行ってみました。

現場が近づくと新しい木の香りがただよってきます。まだ上棟したばかりで柱と屋根しかない状態ですが下から見上げると壮観です。

実はこの状態が見られるのは人生でほんの数日しかなかったりします。貴重なタイミングなのでいろんな角度からたくさん写真を撮っておくのがおすすめです。

筋交いがない？

柱の構造を見ていると「筋交い」が少ないことに気がつきます。

筋交いは気密が取りにくく、断熱材の施工がしにくい理由もあり、高気密工断熱の家を建築する場合は採用されなくなってきているようです。

地震や台風などの横からの力に耐えられる壁を耐力壁といいますが、現在では筋交いの代わりに「耐力面材」が多く採用されています。耐力面材は気密をとりやすく、断熱材が施工しやすいのに加え、面で強度を保つため建物にかかる負荷を分散することができ地震や台風の揺れに強いメリットもあります。

以前、ハウスメーカーで契約していた時は耐力面材は構造用合板一択でしたが、今回は分離発注（建築士事務所）なので自由。

いろいろ調べると、安価な構造用合板から、建材メーカーが開発した耐力面材（モイス、ダイライト、ハイベストウッドなど）までさまざまな選択肢があることが分かってきました。

費用を抑えたかったのもあり構造用合板が候補だったのですが、建築士のおすすめもあり ダイライト を採用することに。その理由は後ほどご紹介します。

構造用合板とダイライトの違い

構造用合板とダイライトの特徴をまとめてみました。

これを見比べると両者は耐震性は同じくらいですが、ダイライトは構造用合板のデメリットを補う仕様になっていることが分かります。

ダイライトを採用した一番の理由

では、耐震性はほぼ同じなのになぜコストをかけてでもダイライトを採用する必要があったのか？

それは「ダイライトに湿気を通す性質（透湿性）がある」のが理由でした。

わが家は、断熱材にこちらも透湿性のあるアイシネン（発泡ウレタン断熱のひとつ）を採用する予定だったので建築士さんから、

「断熱材にアイシネンを使うなら、ダイライトがおすすめです」

というご提案をいただいていました。

つまり、図のようにアイシネンのように透湿性を持っている断熱材と、透湿性を持たない構造用合板を組み合わせると、壁内に結露が発生してしまうリスクがあるということです（左図）

結露は柱を腐らせ、結果として家全体の耐震性が落ちることにつながるため、長期的な耐震性を考える場合、ダイライトがおすすめというわけです。

こうして、わが家はダイライトを採用することになりました。

ダイライトの工事の様子。

外壁の下地が完成

その日の夕方、現場にいってみるとダイライトがすでに貼られていました。さすが仕事が速いですね！

あ、上棟の写真３枚しか撮ってない…。

外壁下地の完成

（お知らせ） 令和5年11月10日に閣議決定された経済対策「住宅省エネ2024キャンペーン」におきまして、 環境省の「断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業」、 経済産業省の「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」及び 「既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業」における補助対象の契約日、着工日の考え方を見直す報道発表がされました。

＜経済産業省、国土交通省同時発表＞

１． 2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅の省エネ化の支援を強化するため、環境省は、既存住宅における熱損失が大きい窓等の開口部の断熱性能を高める改修工事に対し補助を行います。

２． 環境省、経済産業省及び国土交通省は、住宅の省エネリフォーム等に関する補助制度をそれぞれ実施するとともに、各事業をワンストップで利用可能とするなど連携して支援を行います。

政府は11月2日、日本経済が新たなステージに移行するための経済対策として「デフレ完全脱却のための総合経済対策」を閣議決定した。この中で、企業・家庭に対する省エネ・再エネ支援、地方活性化など、住宅に関わる支援策などについて触れている。

経済対策は、①物価高から国民を守る、②地方・中堅・中小企業の持続的な賃上げと所得向上、③国内投資促進、④人口減少への対策、⑤安全・安心の確保―を5本の柱として実施。

• うち、住宅に係る物価高への対応として、

▽高効率給湯器導入促進事業（経済産業省）

▽既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業（同）

▽断熱窓への改修促進など住宅省エネ・省CO2加速化支援事業（環境省）

▽質の高い住宅ストック形成に関する省エネ住宅への支援（国土交通省）

―などを示した。「住宅省エネ2023キャンペーン」と同様の住宅支援策が講じられる模様。

省エネ住宅への低利融資も

③の国内投資への促進では、GX・DX分野への投資が行われる。住宅関連では、

▽省エネ性能の高い住宅への低利融資（国土交通省）

▽建築物のZEB化・省CO2化普及加速事業（環境省）

▽家庭用蓄電池などの導入支援事業（経済産業省） ―を実施する。